やむを得ない事情によってアメリカで働く必要がある場合、英語を話せない人物の多くは「どうやって働けばいいの？」と困惑するのではないだろうか。家族の仕事を手伝ったり、現地に住んでいる知人・友人を頼ることで問題を解決できる方も決して少なくはないはずだ。しかし、そういった人脈を頼れない人物は働く難易度が上がってしまう。
本記事では、アメリカで働くために「自分でもできる仕事を見つけたい」と考えている方に向けてオススメの仕事を5つ取り上げている。英語が話せない人物でも比較的容易にこなせる職業を紹介しているため、今後アメリカで働く方にぜひ参考にしてほしい。
英語を話せない人物がアメリカで働くことができる仕事はあるの？
英語を話せない人物でもアメリカで働くことができる仕事は複数存在するが、目星を付けようにも「どの仕事が向いているのか判別つかない」と感じる方は少なからず居られるのではないだろうか。そこで、本記事では比較的働きやすい仕事を5つピックアップして紹介する。取り上げた職業は下記の通りだ。
- 清掃員
- 飲食店スタッフ
- ベビーシッター
- 日本語教師
- デリバリー
上記の内容を順番にわかりやすく解説するため、一つでも気になる仕事があればぜひ目を通していただければ幸いである。
清掃員
英語を話せない人物が渡米して清掃員になるケースは決して少なくない。建物・施設の清掃作業は根気よく続けなければならないものの、最低限のコミュニケーションさえ取れれば雇用してくれる。接客業ではないため、高い語学力を要求されないのがポイントだ。最初は挨拶程度のコミュニケーションしか取れなかったとしても、アメリカで働くうちに自然と語学力も身につけられるようになっていく。清掃員は堅実に働きたい方にオススメの仕事だと言える。
飲食店スタッフ
中には「英語を話せない人物は飲食店スタッフとして雇ってもらえないのではないか」と懸念している方も多いのではないだろうか。前述した清掃員と違ってコミュニケーション能力が要求されるため、そう考える人物は決して少なくないはずだ。しかし、日系人が経営する飲食店や日本食レストラン、日本人が多く居住する地域であれば日本語が通じるパターンも多い。そのため、飲食店で働きたい場合は周辺地域の日本人（日系人）人口を把握しておくべきだろう。もっとも日本人が多い地域としてはカリフォルニア州が有名だ。他にもテキサス州、ニューヨーク州が候補として挙げられる。渡米する前に確認してみてはいかがだろうか。
ベビーシッター
英語が話せないのにベビーシッターとして働くのは不可能だ、そう考える方も決して少なくないはずだ。とはいえ、日系人が経営する飲食店や日本人人口が多い地域では日本語が通じやすいように、アメリカで暮らす日本人の中には日本国籍を持つベビーシッターを雇う人物も存在する。アメリカでは13歳未満の子供を一人にしてはならないことが法律で定められているため、日本と比べてベビーシッターの需要が高く「共通する言語を持つ人物なら安心して子供を任せられる」と考える方は少なくないのだ。日米の異なる子育て事情に困惑する人物も居るかもしれないが、ベビーシッターとして働く選択肢を増やしても損はない。他に希望する仕事がなければ、ベビーシッターにチャレンジするのも手だ。
日本語教師
英語が話せない人物がアメリカで働くために仕事を探す場合、最初に「自分の能力に見合った仕事を見つけられるだろうか」と悩む人物は多いだろう。渡米するまで資格を取得する機会のなかった人物であれば、自分には何もないと思い悩んでしまうこともあるかもしれない。しかし、渡米した時点で日本語という言語のアドバンテージを持っているのを見逃してはいないだろうか。英語が話せない人物には日本語教師という選択肢が残っているのだ。生徒の質問に答える語学力がなかったとしても、授業中に使う言語がすべて日本語の場合（直説法）は問題なく授業を進められる。英語を話せない人物にとって、日本語教師は非常に魅力的な仕事だと言えるのではないだろうか。近年は漫画やアニメの影響で日本語学習の需要が増加しているため、選択肢の一つに考えていただければ幸いだ。
デリバリー
英語が話せない人物にとって、注文された物品を購入者の住所に届けるデリバリーは比較的働きやすい仕事の一つだ。近年はUber Eats（ウーバーイーツ）などのフードデリバリーサービスが世界的に広まっており、ニューヨークやカリフォルニアの都市圏では利用者が年々増加している。英語の読解力を身に付けていない場合は注文内容を翻訳し続けなければならないが、翻訳を続けるうちに自然と語学力が上がるため非常にオススメの仕事だ。ただし運転免許証や配達用車両を用意しなければならないため、現地で準備できない場合は別の仕事を検討するべきだろう。
英語を話せない人物がアメリカで働くために必要な申請手続きは？
英語を話せない人に限らず、日本に国籍を持つ人物がアメリカで働くには一定の手続きをおこなう必要がある。渡米して働く場合、労働許可証（EDA）や就労ビザ、グリーンカード（永住権）のいずれかを取得しなければならないのだ。以下の項目では、各アイテムの取得条件について一部抜粋する形で紹介している。今後アメリカで働くことを検討する方は、ぜひ目を通しておいてほしい。
就労ビザの取得
アメリカで一時的に働く場合、必ず就労ビザを取得する必要がある。仕事の種類に応じて特定ビザを取得しなければならないほか、就労ビザの申請前に請願書を提出することで米国移民局（USCIS）の許可を得なければならないため、そちらも注意が必要だ。就労ビザはH、L、O、P、Q、Rの種類に分かれている。一部のビザを抜粋したため、就労ビザの取得を検討している場合は下記の項目を参考にしていただければ幸いだ。
| ビザの種類 | |
|---|---|
| H-3（研修生） | 大学院教育やトレーニング分野を除く研修（最長2年間）を受ける目的で渡米する人物が対象。 ただし、研修生の国籍がある本国で受けることができない研修に限る。 |
| L-2（同行家族） | 効力を有するLビザを持つ人物の配偶者および21歳未満かつ未婚の子供が対象。 ビザ保有者の配偶者に限り米国内の就労許可を求めることが可能。 子供は就労の対象外になっているため注意が必要。 |
| O | 科学・スポーツ・芸術など、特定の分野において卓越した能力を持つ人物が対象。 また、O-1ビザ保有者の補助ならびに同行する人物であればO-2（O-1同行者）のビザを発給できる。 |
| P（芸術家・芸能人） | 渡米・米国内で活動する特定のアスリートや芸術家、芸能人が発給の対象。 Oビザ同様、補助業務をおこなう人物にもビザが発給される。 |
| Q | 国際文化交流プログラム（雇用や実務研修、国籍を持つ自国の歴史や伝統の普及を目的とした計画）に参加するために渡米した人物が対象。 主催者が請願書を提出した上で米国移民局（USCIS）の許可を得る必要がある。 |
| R（宗教活動家） | 米国内で正規の非営利宗教組織として認められた宗教団体の一員に限り、Rビザを発給することができる。 対象者は宗教的職務に就く予定でなければならない。 |
なお、ビザの申請手続きは大使館・領事館によって異なるため注意してほしい。
労働許可証（EDA）の取得
労働許可証（EDA）は「米国内で合法的に働くことができる」ことを証明するアイテムだ。特定の企業で働くことを条件に渡米する場合を除き、非移民ビザを保有する人物は労働許可証（EDA）も取得する必要がある。有効期限こそあるものの、取得すれば職種・雇用形態に関わらず働けるため、アメリカで働く際は申請手続きを忘れないでほしい。労働許可証を取得できるビザは複数があるため、その一部を下記に抜粋して紹介する。
| 取得できるビザ | |
|---|---|
| F-1 | 経済的な困窮によってキャンパス外で働く留学生やOPT（Optional Practical Training）を申請している留学生が対象。 |
| L-2（同行家族） | 効力を有するLビザを持つ人物の配偶者および21歳未満かつ未婚の子供が対象。 ビザ保有者の配偶者に限り米国内の就労許可を求めることが可能。 子供は就労の対象外になっているため注意が必要。 |
| H-4 | グリーンカード（永住権）を申請しているH-1Bビザ保有者（特殊技能職）の配偶者が対象。 |
| K | アメリカ人の婚約者・配偶者、及びその子供が対象。 |
英語を話せない場合、米国移民局（USCIS）の公式ホームページ上に記載されている英文が読めずに苦労することもあるかもしれない。しかし、そういった時は知人の力を借りたり、Googleが提供するウェブサイト翻訳ツールを活用すれば言葉の壁を取り払うことができる。EDAの詳しい内容はEAD情報ページを参考にしていただければ幸いだ。
グリーンカード（永住権）の取得
グリーンカード（永住権）は文字通り「合法的にアメリカへ永住する資格を持つ」ことの証明になるアイテムだ。しかし取得は難しく、以下の条件を満たさなければグリーンカードを入手できないため注意してほしい。
- 米国籍者と結婚する
- 企業スポンサーによる取得
- グリーンカード抽選プログラム（DVプログラム）に当選する
EB-1やEB-2、EB-3のビザを取得したり、米国に投資することでグリーンカードを獲得できるケースも存在するものの、多くの人物は米国籍者との結婚またはグリーンカード抽選プログラム（DVプログラム）によって永住権を手に入れている。ただし、DVプログラムに関してはアメリカ国務省が「高卒以上の学歴かつ応募対象国で出生していること」を応募資格に定めているため注意が必要だ。
英語を話せない人物がアメリカで働く時は現地コミュニティを頼ろう
アメリカで働く場合、英語を話せないデメリットは大きいものだ。世界中で広く知られる公用語を使えなければ円滑なコミュニケーションが取れず、非常に苦労する恐れがある。英語を勉強している方が現地に赴く際は、ぜひ日本人コミュニティを探してほしい。ニューヨークやロサンゼルスなどの大都市では特に大規模のコミュニティが形成されているため、言葉の壁があっても居心地よく暮らせるはずだ。移住を検討している時は、日系企業が集中している、又は日本人が多い地域を探してみてはいかがだろうか。
